実業家でタレントの宮崎麗果さん(38)が8月14日、自身のInstagramを更新し、夫で元EXILEの黒木啓司氏(46)からDV被害を受けていたとする経緯を公表しました。
宮崎さんは、2026年1月末に「断続的に首を絞められ、身体を切りつけられるなどの暴力を受け、命の危険を感じた」と説明。さらに、家庭内の暴力はその時だけではなく、数年前から続き、次第に激しくなっていたと主張しています。
1月末に「命の危険を感じた」と説明
宮崎さんによると、1月末に黒木氏から暴力を受けたことで、「以前と同じ関係に戻ることは難しい」と判断したといいます。
一方で、すぐに被害届を提出するのではなく、当初はカウンセリングや関係機関への相談を通じて関係改善を模索していたと説明しています。黒木氏側に改善意思があることも信じ、家族としての関係を立て直す道を探していたということです。
宮崎さんは、一部で「自身の税務問題を巡る口論の中で衝動的に起きた暴力」と受け取られる情報が広がっていることについても否定し、家庭内の暴力はそれ以前から続いていたとしています。
2月に保護命令 7月28日に黒木氏逮捕と報道
宮崎さんは、自身と子どもたちの安全を確保するため、裁判所に保護命令を申し立てたと説明しています。
その後、2月に保護命令が出され、宮崎さんや子どもへの接近、住居や勤務地付近での徘徊、連絡などが制限されたとされています。黒木氏はこの保護命令に違反した疑いで、7月28日に逮捕されたと報じられています。
現時点で、この逮捕に関する黒木氏本人からの詳細な説明は確認されていません。
保護命令後「2日間だけで約450件」の連絡
宮崎さんが今回の説明で特に強調したのが、逮捕に至るまでの接触状況です。
宮崎さんは、保護命令後も接触が続き、ある2日間だけでも電話やメッセージなどが約450件に及んだと説明しています。
そのため、「数回連絡しただけで逮捕された」というような経緯ではなく、自身では対応できない状況になったため警察へ相談し、その後の判断を捜査機関や司法機関に委ねたとしています。
約1500万円の「借金」めぐる主張にも反論
宮崎さんは、黒木氏がこれまでSNSなどで発信していた金銭や仕事を巡る内容についても、「実際の経緯とは異なる点がある」と説明しています。
黒木氏が約1500万円の借金を抱えているとする点については、宮崎さんが不当に負わせたものではなく、黒木氏本人が会社設立時に正式な手続きを経て調達した事業融資だと主張しています。
また、会社から一方的に排除したとの見方についても否定し、取締役退任は本人の意思によるものだったと説明。農園事業についても、別居後に事業継続を提案したものの、黒木氏側が希望しなかったため終了したとしています。
宮崎麗果さん自身は7月に執行猶予付き有罪判決
宮崎さんを巡っては別件として、法人税など約1億5700万円を脱税した罪に問われ、東京地裁が7月15日、懲役2年6カ月、執行猶予4年の判決を言い渡しています。
宮崎さんが代表を務める会社には罰金4000万円が言い渡されています。
今回のDVに関する説明と、この税務事件は分けて考える必要があります。
「何より子どもたちの安全を守ること」
宮崎さんは今回の投稿について、黒木氏を社会的に傷つけたり、子どもたちから父親を引き離したりすることが目的ではなく、「何より子どもたちの安全を守ること」が自身の考えだと説明しています。
また、自身の説明については記憶だけではなく、関係機関や医療機関への相談記録、連絡履歴などの資料を基に、弁護士とも確認しているとしています。
今後、事実と異なる情報や過度な誹謗中傷があった場合には、代理人を通じて対応する考えも示しています。
編集部まとめ
宮崎麗果さんが公表した今回の説明では、1月末の暴力だけではなく、数年前から家庭内の暴力が続いていたとの主張や、保護命令後にも多数の連絡があったとする具体的な経緯が示されました。
一方、これらは現時点では宮崎さん側の説明を中心とした内容であり、黒木啓司氏側の詳細な主張や、DVそのものについて司法上どこまで事実認定されているのかは分けて扱う必要があります。
黒木氏については保護命令違反の疑いで逮捕されたと報じられていますが、逮捕は有罪を意味するものではありません。今後、刑事・民事双方の手続きを通じて、事実関係がさらに整理される可能性があります。
週刊TAKAPI編集部/一条
特記事項
本記事は2026年8月15日時点で確認されている公表情報を基に構成しています。
宮崎麗果さんが説明したDV被害の具体的内容、過去から暴力が続いていたとする経緯、約450件の連絡、金銭や事業を巡る説明については、宮崎さん側の主張として記載しています。
黒木啓司氏については、保護命令違反の疑いで逮捕されたとされていますが、逮捕は有罪を意味するものではありません。
DV行為そのものについて、現時点で司法上どこまで事実認定されているのか、また黒木氏側の詳細な反論については十分に明らかになっていません。
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