【愛知・蒲郡】三谷祭の「海中渡御」中止　海岸整備の砂が山車4台の進路に影響、24・25日の祭りは開催

愛知県蒲郡市三谷町で10月24、25日に開催される「三谷祭」で、名物の「海中渡御（かいちゅうとぎょ）」が中止されることが決まった。三谷祭祭典委員会が19日までに決定し、蒲郡市と市観光協会も公式サイトで案内している。

中止の原因は、海岸環境整備で搬入された砂の影響で、山車が通る海底に大きな起伏が生じたこと。9月半ばから砂の移動や整地作業を繰り返したものの、安全に山車を進められる状態まで改善できなかった。

海中渡御は中止となるが、24日の試楽祭、25日の神幸祭を含むその他の祭礼行事は予定通り開催される。交通規制の時間や駐車場の扱いも変更しない。

海中渡御の出口付近に砂が堆積　9月から整地を続けるも改善せず

祭典委員会が公表した通知によると、問題が生じたのは三谷温泉前の海中渡御会場。お盆前に行われた海岸環境整備で砂が搬入され、その後、山車を海から引き上げる出口スロープ付近などに砂が盛り上がった。

海底には山状の起伏ができ、山車の進行を妨げる状態になっていたという。

祭典関係者は9月半ばの仮竹差し作業後、海底の状態を繰り返し確認。砂を取り除いたり、別の場所へ移動させたりするなど、整地作業を続けてきた。

しかし、自然条件の影響もあり、安全に山車を運行できる状態には戻らなかった。

祭典委員会は、このまま山車を海に入れるのは危険と判断。関係者による協議の結果、今年の海中渡御を取りやめることを決めた。

海中渡御は4台の大型山車を大勢の氏子が曳き、約300メートルにわたって海中を進む行事だ。山車の車輪が通る海底の状態は、安全な運行を左右する。

今回は天候の急変による直前の中止ではなく、開催前から整地を重ねても安全を確保できなかったことによる判断となった。

2024年も中止、2025年は復活　今年は海底の砂が原因

三谷祭は1696年、三谷村の庄屋が見た夢をきっかけに始まったと伝えられる、八剱神社と若宮神社の祭礼。蒲郡市の指定無形民俗文化財となっている。

海中渡御は1960年の三谷浜の埋め立てに伴って途絶えたが、地元住民の働きかけなどを経て、1996年に4台の山車による渡御が復活した。

近年も海中渡御が中止された例がある。

2024年は当日の潮位が例年より高くなることから、安全を確保できないとして中止された。翌2025年は2年ぶりに実施され、4台の山車が再び海を渡った。

今年は潮位ではなく、海岸整備で搬入された砂が原因となり、再び中止が決まった。

2024年と2026年では中止の理由は異なるものの、いずれも海の状態が行事の実施を左右したことになる。

三谷祭は24・25日に開催　交通規制と駐車場は変更なし

今年の三谷祭は、10月24日（土）に試楽祭、25日（日）に神幸祭が予定されている。

海中渡御は行われないが、町内での山車の曳き回しや神事、各区の奉納芸能などは予定通り実施する。

祭典委員会は、海中渡御の中止に伴う道路の交通規制時間や駐車場の変更はないと説明している。

会場周辺では24、25日の両日、道路ごとに時間を定めた交通規制が行われるため、来場者は注意が必要だ。

また、今年の交通規制図では、海陽ヨットハーバーの駐車場は利用できないと案内されている。外来見学者用の駐車場が指定されているが、小中学校のグラウンドを使用する駐車場については、雨天時は利用できない。

蒲郡市は、来場者に公共交通機関の利用を呼びかけている。

海中渡御の中止によって祭り全体が取りやめになるわけではなく、山車の曳き回しや祭礼を目的とした来場は可能だ。

砂の搬入は誰が実施したのか　来年の開催に向けた整備計画は未公表

今回の中止は、海岸環境整備で搬入された砂が海底の状態に影響したことによるものだ。

ただし、祭典委員会と蒲郡市の公表資料では、砂の搬入を伴う整備の具体的な実施主体や施工内容、搬入量までは明らかにされていない。

整備に当たり、祭典関係者との事前協議がどのように行われたのかについても確認できていない。

また、2027年以降の海中渡御について、海底の砂をどのように整備し、安全な進路を確保するのかといった具体的な計画も公表されていない。

現段階で、海岸整備の実施主体や施工業者に管理上の不備があったと判断できる情報はない。

特記事項

本記事は2026年10月20日までに確認した三谷祭祭典委員会の公式通知、蒲郡市、市観光協会の公表資料、過去の開催記録に基づいて構成した。

中止が決定したのは海中渡御のみで、三谷祭のその他の祭礼行事は予定通り開催される。交通規制時間と駐車場の扱いについても、海中渡御の中止に伴う変更はない。

海岸環境整備の実施主体、工事内容、砂の搬入量、費用、事前調整の状況については確認できていない。行政機関や施工業者の過失、管理責任を断定するものではない。

週刊TAKAPI 編集部／成田