スノーボード界の選手とされる人物を巡り、過去の性被害を訴える告発が公表され、波紋が広がっている。被害を訴えるのは、当時未成年だった子どもの保護者で、「加害側は事実を認めながらも、公には否定し続けている」と主張している。
■「幼少期に継続的な性暴力」 被害者側が詳細公表
保護者によると、被害は子どもが9〜10歳、相手とされる人物が11〜12歳だった時期に発生。およそ2年間にわたり、脅しや暴力を伴う形で複数の性加害行為を受けたと訴えている。
さらに、口止めや身体的暴行もあったとしており、「いずれも強制的な行為だった」としている。
また、2024年には第三者の立ち会いのもとで、相手側が行為の一部を認めたとする録音が存在すると主張している。
■「PTSDを発症」精神的被害も深刻
被害を受けた子どもは、その後フラッシュバックなどの症状に苦しみ、医療機関でPTSD（心的外傷後ストレス障害）と診断されたという。現在は障害者手帳の交付を受け、治療を続けているとされる。
保護者は「謝罪と事実認定こそが回復の第一歩だった」と話す。
■示談提示も「事実否認」 被害者側は拒否
保護者によれば、当初は公表を控え、水面下での解決を目指して協議を開始。しかし相手側からは、「被害内容は認めない」としながらも、金銭の支払いを提示する内容だったという。
提示額は長期にわたる分割を前提としたもので、保護者側は「責任回避のための提案」として受け取りを拒否した。
「私たちは最初から金銭ではなく、事実の認定と謝罪を求めていた」としている。
■スポンサー・競技団体の対応に疑問の声
今回の問題について、保護者は競技団体やスポンサー企業の対応にも言及。「状況を認識しているにもかかわらず契約を継続している企業がある」と主張している。
一方で、北海道の競技団体については「唯一、事態を深刻に受け止め、迅速に対応した」と評価した。
また、スノーボード界について「団体やスポンサー間の関係性が強く、問題が表に出にくい構造があるのではないか」と指摘している。
■「加害者だけが守られるのか」社会への問いかけ
保護者は今回の公表について、「報復ではなく、同様の被害を防ぐため」と説明する。
「年齢を理由に責任が問われない中で、被害者だけが長く苦しみ続ける現状は適切なのか」とし、制度や業界の在り方に疑問を投げかけた。
世論も動く 署名活動に大きな反響
今回の告発を受け、被害者側を支援する署名活動も立ち上がっており、SNS上を中心に大きな反響を呼んでいる。
投稿は拡散を続け、「事実関係の徹底調査を求める声」や「競技団体・スポンサーの対応を問う意見」が相次いでいるほか、「被害者のケアを最優先すべき」といった声も目立つ。
署名活動の広がりは、今回の問題が個別のトラブルにとどまらず、スポーツ界全体の倫理やガバナンスの在り方を問うものとして受け止められていることを示している。
参考オンライン署名👇
週刊TAKAPI
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