【愛知発・熊本支援】名工大開発のクーラー付き「インスタントハウス」設置開始　被災地に約50棟へ

令和8年熊本地震で最大震度7を観測した熊本県氷川町で、住宅を失った被災者を支える簡易住宅「インスタントハウス」の設置が始まりました。

開発したのは、愛知県名古屋市にある名古屋工業大学の北川啓介教授です。厳しい暑さの中でも生活できるようクーラーを標準装備し、熊本県内の被災地に約50棟を設置する予定です。

愛知で生まれた建築技術が、被災した熊本の暮らしを支える新たな支援として注目されています。

数時間で完成する円形の簡易住宅

インスタントハウスは、直径約5メートル、高さ約4メートルの円形をした簡易住宅です。

防炎シートに空気を送り込んで膨らませ、その内側から断熱材を吹き付けて建物の形をつくります。1棟を数時間で設置できるため、本格的な仮設住宅が整備されるまでの生活空間を、比較的短時間で確保できることが特徴です。

断熱材によって外気の影響を抑える構造となっているほか、夏の被災地での使用を想定し、クーラーも備えられています。

自宅前への設置で地域を離れず生活

氷川町では、被災した住宅の前にインスタントハウスを設置する取り組みも始まっています。

自宅前に設置した被災者は、

「ここを離れなくていいのが一番うれしい。足を伸ばしてゆっくりできる」

と話しています。

避難所や遠方の仮住まいへ移らず、住み慣れた場所にとどまりながら、自宅の片付けや生活再建を進められる点も大きな利点です。

慣れない避難所生活では、暑さや周囲への気遣い、プライバシーの確保が課題になります。自宅近くに独立した生活空間を設けられることで、被災者の身体的、心理的な負担を軽減する効果も期待されます。

名古屋工業大学の北川啓介教授が開発

インスタントハウスを開発したのは、名古屋工業大学の北川啓介教授です。

災害発生後、短時間で建設できる住居として研究と改良が重ねられ、国内外の被災地で活用されてきました。

愛知県内の大学で開発された技術が、県境を越えて熊本の被災者支援に生かされている形です。

単に住居を提供するだけでなく、被災者が元の地域に残り、生活再建を進めるための拠点として活用できる点に、この取り組みの大きな意義があります。

能登半島地震では約300棟を設置

2024年の能登半島地震では、石川県輪島市などの被災地に約300棟のインスタントハウスが設置されました。

本格的な仮設住宅の建設には、用地の確保や基礎工事、資材の調達など一定の時間が必要です。

一方、インスタントハウスは短時間で設置できるため、災害発生直後から仮設住宅へ移るまでの空白期間を補う住環境として活用できます。

被災地の状況や設置場所に応じて柔軟に対応できることも、過去の災害支援で評価されてきました。

熊本県内に約50棟を設置予定

北川教授は、熊本県内の被災地に約50棟のインスタントハウスを設置する予定です。

今後は、住宅を失った世帯の状況や土地の安全性を確認しながら、順次設置が進められるとみられます。

一方、約50棟の具体的な設置地域や配分、利用できる期間、費用負担、電気や水道、トイレなどの生活インフラをどのように確保するのかは、現時点で明らかになっていません。

支援を必要とする世帯へ迅速かつ公平に届けられるかが、今後の重要な課題となります。

酷暑が続く被災地で冷房は重要な設備

熊本の被災地では、住宅の損壊だけでなく、夏の厳しい暑さの中で安全な生活環境を確保することも深刻な課題となっています。

避難生活が長期化する中、冷房のない空間で過ごすことは、熱中症や体調悪化につながるおそれがあります。

クーラーを標準装備したインスタントハウスは、単なる雨風をしのぐ場所ではなく、酷暑下で命と健康を守るための生活拠点としての役割も担います。